住宅設備の劣化診断や耐久性向上に関する分野の第一人者、安孫子先生にご登壇いただきます。
　本格的なリフォーム時代になり、経年建物の設備の長寿命化は益々深刻な技術課題となっていますが、長寿命化に係る取り組みは実は半世紀ほど前から行われています。今回、集合住宅の設備に焦点をあてた取り組みの潮流を語りながら、長寿命化のための考え方、それに誘発された「すき間部品」の開発と変遷を語っていただきます。マンション設備の改修計画に際し、大いに参考になることと思います。

　超高層マンションには、特殊消火設備や中央監視装置など、一般的なマンションには無い設備が多数設置されており、築50年までの長期修繕計画では、設備関係が建築関係を大きく上回る修繕費が必要と試算される場合があります。
　超高層マンションが建設され始めた初期の頃は、高さ100ｍを超える部分に設置できるガス給湯暖房機が無く、ホテル等と同様にセントラル熱源から各戸へ熱供給するシステムが導入されており、これを維持管理することが、管理組合にとって大きな負担となっています。
　本セミナーでは、セントラル熱源を更新するにあたり、比較検討した内容と熱供給サービスの導入事例を紹介します。

　マンションに快適に長く住み続けていくためには、定期的な点検や計画的な修繕の実施が必要となります。その計画的な修繕を行っていく中では、築年代別のマンションの問題、新築時の施工の問題、共用部分・専有部分の問題など、一つ一つのマンションごとに検討しなければならない内容があります。
　本セミナーでは、第１回目の大規模修繕工事を実施するマンションで、近年問題となっている外壁タイルの大量浮きや、築４０年以上のマンションの外壁や設備の大規模修繕における問題点を、工事事例とともに紹介いたします。

　マンションを大切に使っていけば「100年は十分に使える」と言える時代になりました。しかし、残念ながら昭和生まれの給排水管自体については、絶対に100年持ちません。
　「住まい」を安心安全・快適に末永く使っていくために、パーツの一つである設備配管は、いずれ「総入れ替え」をする時がやってきます。「建物を大切に使う」とは、大変ですが「パーツ」を入れ替えることを指します。
　築30年を過ぎるころから設備配管の改修が必要になってきますが、その資金計画は極めて重要で、そのハードルを乗り越えないとマンションは漏水トラブルに悩まされ、日常生活が脅かされてしまいます。
　マンションリフォーム技術協会設備部会に所属する関係者から設備改修工事の事例を多数集め、工事費について分析した最新の結果と合意形成のポイントをお話しいただきます。

　ＪＲ高円寺駅近く、線路沿いにあるオフィスビル「巳善ビル」の耐震改修の事例をご報告します。
　耐震診断から耐震改修工事竣工に至るまでの経過報告、マンションと異なる小規模オフィスビルの耐震改修のポイント、補助事業などについて、意匠設計、構造設計、施工会社の各視点からお話します。
　オフィスビルといういつもと建物用途の異なる事例ですが、以後の改修設計や施工計画の際のヒントになれば幸いです。

　2016年4月に発生した熊本地震から2年が経ちました。JIAメンテナンス部会と耐震総合安全機構(JASO)の有志12名は、今年2月に第4次調査を行いました。現地では、復旧工事が盛んに行われている中で、解体中の建物も目立ちました。調査のテーマは次の3つで、一つ目はマンション復旧に向けた管理組合活動についてのヒアリング、二つ目は非構造壁などに生じたひび割れなど補修現場の視察、三つ目は公営住宅の杭の復旧現場の視察で、これらの概要を報告します。
　それから、JASOは生活者の視点に立ち、地震に際し耐震安全性を総合的にとらえ、安全な住環境を整備する活動を行っています。被災後もマンションに住み続け、混乱から速やかに抜け出し復旧に向かうために、東日本大震災における首都圏での体験や、熊本地震で被災したマンションへのヒアリングを基に、事前復旧計画タイムラインのパンフレットを作り ましたので報告します。

　東京都特定緊急輸送道路沿道建築物の耐震診断義務化を受け、耐震診断から耐震改修まで進んだ、昭和45年確認の第一世代旧耐震マンションの事例報告です。
　都沿道案件の中でも最大規模、12000m²超、14階建て184戸のマンションの耐震化には、アドバイザー派遣から数えて足掛け７年の歳月を要しました。
　耐震改修設計中には、ブレース付きアウトフレーム（概算工事費3億5千万）とブレース無しアウトフレーム（概算工事費4億5千万）のどちらで改修設計を完了させるか、という難しい二者択一を総会に謀り、その結果をもって中間層SRC 造直付けアウトフレームという最終案にこぎ着けるなど、計画案から資金計画まで様々な困難を乗り超え、完了した改修工事の全貌をお伝えします。

　分譲マンションのストック数は2017年には633万戸を超え、都市部では多くの市民が暮らす、生活の基盤となっています。そのうち築50年を超えるマンションストックは、2017年の時点で既に4.1万戸を超えており、10年後には63万戸、20年後には現在のストック数の3割に迫る172.7万戸を超え、その一部で建替えがおこなわれるとしても、相当数の高経年マンションストックが、ごく普通に街に存在する時代を迎えることになります。
　今日、築50年の分譲マンションでは、耐震等の性能不足や建物の劣化は勿論のこと、設備の陳腐化、住民や所有者の高齢化が進み、工事の費用はかかるけれども、その資金計画はハードルが高い状況にあります。築50年を迎える分譲マンションで行われた耐震補強・大規模修繕工事について、設計者・施工者の視点でひも解きつつ、今後増加する築50年越えのマンションの計画修繕の再生手法について考えてみたいと思います。